2021年12月

注文住宅には興味があるものの、耐震性が気になるという方がいます。快適な暮らしを続けるにはさまざまな災害に備えることが重要です。しかし耐震等級については施工する会社によって異なるでしょう。

今回の記事では、注文住宅における耐震等級の違いや耐震性のある住宅を建てるためのポイントを紹介します。注文住宅の購入を検討している方はこの記事を参考にしてください。

注文住宅における耐震等級は3種類

地震の揺れに強いという特徴が備わった住宅のことを耐震住宅といいます。耐震住宅には耐震等級が付されており、全部で3種類のランクに分けられます。ここでは、それぞれの耐震等級の特徴について見ていきましょう。

耐震等級1

耐震等級1とは震度6～震度7の大地震でもすぐに倒壊しないレベルの住宅です。大地震が発生しても安心ですが、地震の規模によっては建て替えや大掛かりな修繕が必要になるでしょう。

耐震等級2

耐震等級2は耐震等級1の1.25倍の耐震性を備えた住宅 のことです。大地震にも耐えられますし、震災後も一部の補修のみで生活を続けられます。耐震等級2の住宅は長期優良住宅として扱われるため、耐震性を高めたい方におすすめです。

大地震が発生したときには体育館や学校への避難が呼びかけられます。体育館や学校といった、避難場所として定められている建物は耐震等級2以上で建設されています。

耐震等級3

耐震等級3とは耐震等級1の1.5倍の耐震性を備えた住宅のことです。大地震にも耐えられますし、震災後も軽微な補修のみで生活を続けられます。耐震等級の中でも最高ランクにあたるため、大地震でも安心して住める家を希望されている方には耐震等級3の住宅がおすすめです。

大地震が発生した後には警察や消防が復興にあたりますが、警察署や消防署の建物は耐震等級3以上で建設されています。

耐震性能と免震性能の違い

注文住宅をチェックすると耐震の他に免震という言葉を耳にします。免震も地震に関係した言葉ですが、耐震とは異なります。

耐震は地震に耐えるための性質 のことで、住宅に備わった強度で地震に耐えられるのです。強い地震が発生した場合には強い衝撃が建物に加わるため、場合によっては住宅にヒビが入ることもあります。

一方で免震は地震の揺れを抑える性質のことで、地震が発生したときには建物に揺れを伝えないようにします。耐震のように強い衝撃が建物に加わりにくいため、住宅のダメージを抑えられるのです。

耐震性のある住宅を建てるには？

安全な暮らしを手に入れるためには、耐震等級の高い住宅に住むのがよいでしょう。ここでは、耐震性のある住宅を建てるための3つのポイントについて紹介します。

地盤調査をする

耐震性を高めるには地盤選びが重要です。最新の耐震性能を施した住宅でも、地盤が緩いと地震の揺れが伝わりやすいでしょう。場合によっては住宅が傾く恐れもあるため、前もって地盤調査をしておくのは大切です。

建物の軽量化を図る

基本的に重量のある建物の方が重量のない建物よりも耐震性は低めです。地震が発生すると建物にエネルギーが加わります。建物が重いとエネルギーが大きくなり、揺れ幅が増すのです。とくに屋根に重い素材を使っていると、揺れが大きくなるので注意しましょう。瓦などの素材よりもスレート屋根やガルバリウム鋼板などの金属板がおすすめです。

鉄骨造やコンクリート造の建物は丈夫に造られているというイメージがあります。しかし重量で考えた場合には木造の方が地震体制では有利と言えます。

壁の耐震性をアップさせる

壁は耐震性における重要な構造物のひとつです。地震や風などの横から受ける力に対する抵抗のことを耐力壁と言いますが、耐力壁の量が多いほど住宅の耐震性は高まります。

ただし、耐力壁を設置する際にはバランスに注意しなければなりません。一部に集中して耐力壁を配置すると、他の部分に地震のエネルギーが集まってしまいます。結果的に建物が崩壊する危険を増大させてしまうのです。住宅の四隅に配置する、1階と2階にバランスよく配置するなどの工夫をしましょう。

注文住宅では耐震等級を自由に決められる

法律では耐震等級1を守ればよいとされており、耐震等級2や耐震等級3については任意となっています。 耐震等級は自由に決められるため、施工会社と相談しながら決定するとよいでしょう。

耐震性を高めればSDGsの取り組みに貢献できる

耐震性の高い住宅を建てれば地球環境の保全に貢献できます。2015年9月に国連総会ではSDGsと呼ばれる持続可能な開発目標を採択しました。 開発目標には「住み続けられるまちづくりを」、「気候変動に具体的な対策を」という項目があり、耐震性能の高い家に住むことで自然災害が発生しても安心して暮らせます。「株式会社 正建工業」はSDGsに積極的に取り組んでおり、大地震でも倒壊しない住宅の施工が可能です。

まとめ

注文住宅では主に3種類の耐震等級があります。耐震等級3の住宅については高い耐震性能を誇っており、震度6～震度7の地震が発生した場合でも軽微な補修をすれば住み続けられるでしょう。耐震性を重視した住宅の購入を考えている方には、耐震等級3がおすすめです。

耐震等級は自由に決められるため、信頼できる施工業者と相談しながら決めるのがよいでしょう。「株式会社 正建工業」は新築やリフォームに関する専門的な知識や技術を持っており、お客様に最適なプランを提供しています。兵庫県内で建築会社をお探しの方は「株式会社 正建工業」にお問い合わせください。

照明・空調・調理など、多くの方は毎日の生活のなかで電気を使用しています。電気をお得に利用したいなら、太陽光発電の設置がおすすめです。

一方で太陽光発電にはどのようなメリットがあるのかを、知りたいという方も多いでしょう。そこで今回の記事では、太陽光発電の魅力や設置のタイミングについてご紹介します。太陽光発電に興味のある方は、ぜひとも参考にしてみてください。

太陽光発電のしくみ

太陽光発電とは太陽電池を利用した、発電方式のことです。太陽電池には半導体を取りつけており、太陽の光を半導体に充てると光のエネルギーが動き出します。この際に2箇所の電極を銅線でつなぐと、電流が流れるのです。

太陽光発電ではソーラーパネルが使われています。ソーラーパネルとは太陽電池をつなげたパネルのことです。住宅にソーラーパネルを取りつける場合、一般的には太陽の光を当たりやすい屋根に設置します。

太陽光発電を設置するメリット

太陽光発電には大きくわけて、5つのメリットがあります。ここではそれぞれのメリットについて詳しくみていきましょう。

電気代を節約できる

ひとつ目のメリットは、電気代の節約です。太陽光発電を利用すれば、自宅で発電が可能になります。そのため毎月の電気代をまかなえます。一般社団法人太陽光発電協会の試算によると、太陽光発電を設置すれば設置容量が1kWあたりで、年間1,000kWhの発電が可能です。たとえば3kWの発電設備を取りつければ、年間で3,000kWhの発電を期待できます。

太陽光発電には電気をためておくシステムはありません。しかし蓄電池を取りつければ、電気をためておけます。必要なときにためた電気を使用できるのでお得です。

故障のリスクが低い

ふたつ目のメリットは故障のリスクの低さです。これは一般的な発電方法とは異なります。太陽光発電ではパネルの表面に設置した半導体に、日光を当てることで電気を作り出しています。物質の化学変化による発電で、エンジンやタービンなどは使用していません。

ソーラーパネルの出力は時間の経過とともに落ちていきます。しかし発電自体は半永久的です。故障のリスクが低いので、安心して利用できるでしょう。

環境保護に貢献できる

3つ目のメリットは、環境保護に貢献できることです。一般的な発電方法として、石油や石炭などの化石燃料を使用した火力発電があります。またウランやプルトニウムなどの、核燃料を使用した原子力発電があります。しかし火力発電では、大量の二酸化炭素を排出するというリスクがあるものです。原子力発電では、放射性物質の放出というリスクがあるのです。

太陽光発電は太陽のエネルギーを活用した発電システムのため、大気汚染の心配がありません。太陽光発電を上手に活用すれば、地球環境の保護に貢献できるのです。

災害時でも安心

4つ目のメリットは、災害時でも安心なことです。地震や台風などの自然災害が発生した場合、一時的に電気の供給がストップするケースもあります。2011年に発生した東日本大震災の場合は、長期における電気の供給の制限がありました。

太陽光発電は太陽の光で電気を作り出すため、電気の供給がストップしている場合でも使えます。蓄電池と併用すれば電気を蓄えておけるので、災害時でも安心してすごせるでしょう。太陽光発電は、もしものときに備えて電気を確保したい方におすすめです。

売電が可能

5つ目のメリットは、余剰電気を売電できることです。住宅用として取りつける太陽光発電の場合、はじめに家庭用として使用した後に、余った電気の売電が可能です。

電気の買取制度は経済産業省で定められており、一定期間の売電が約束されています。また買取期間が終了しても、電力会社と契約を交わせば売電を続けられるのです。

太陽光発電を設置するタイミング

太陽光発電は好きなタイミングで設置できます。ここでは、新築時とリフォーム時に設置する場合のそれぞれのメリットについて紹介します。

新築時に設置する

新築時に太陽光発電を設置するメリットは、効率的な電気の発電が可能なことです。また初期費用を抑えられることもあげられます。

太陽光パネルの形状に合わせた屋根の設計が可能なため、効率よく電気を作り出せるでしょう。限られた土地に家を建てる場合でも、効率よくソーラーパネルを取りつけられます。

また新築時なら効率よく部品の取りつけができるため、初期費用がかかりません。設置費用をできるだけ抑えたい方は、新築時での取りつけがおすすめです。

リフォーム時に設置する

リフォーム時に太陽光発電を設置するメリットは、税金を抑えられることです。新築時に屋根一体型の太陽光発電を取りつけると、住宅との一部として扱われます。つまり固定資産税がかかるのです。

一方でリフォーム時に太陽光発電を取りつける場合には、屋根とは別のものとして扱われるので固定資産税がかかりません。ただしリフォーム時での設置の場合には、設置費用が高くなる場合もあるので注意しましょう。

まとめ

太陽光発電は太陽電池を利用した、発電方式のことです。ソーラーパネルを自宅に取りつければ、電気の生産ができます。太陽光発電には毎月の電気代を抑えられる、環境保護に貢献できるなどのメリットもあります。興味のある方は、まず施工会社に尋ねてみるのがよいでしょう。

太陽光発電を設置する場合には、信頼のおける業者に依頼するのがおすすめです。「株式会社 正建工業」は、さまざまな新築の建築やリフォームを手掛けております。太陽光発電に関する知識や技術も有しているのです。

さらに国連総会が定めた「SDGs」の目標にも、積極的に取り組んでおります。地球や地域の環境に配慮した、建築やリフォームが可能です。兵庫県内で太陽光発電の設置をお考えの方は、ぜひとも「株式会社 正建工業」にお問い合わせください。

2011年に発生した東日本大震災により、エネルギーの有効活用が叫ばれています。以前は快適な暮らしが重視されていましたが、最近では快適性に加えて省エネを意識した住宅に注目が集まっています。

そこで今回の記事では、省エネが必要な理由や省エネ住宅の魅力についてまとめました。新築の建築や住宅のリフォームを検討している方はこの記事を参考にしてください。

省エネが必要な理由

省エネとは省エネルギーの省略した言葉で、生活の中で使用しているエネルギーを無駄なく使うことです。最近はテレビや新聞などでも省エネという言葉を目にします。ここでは、省エネが必要な2つの理由について紹介します。

エネルギーの需要が増えている

省エネが必要な1つ目の理由は、世界でエネルギー需要が増えているからです。以前は先進国が大量のエネルギーを使用していましたが、現在ではアジアなどの発展途上国でも大量のエネルギーを使用しています。

国際エネルギー機関では2014年と2040年を比較した場合、エネルギー需要は1.3倍に増えると発表しています。一方、世界で見つかっている資源の残存量は石油が50年、天然ガスが53年です。新たに発見される石油や天然ガスがあるので残存量は延びる可能性はありますが、将来的には枯渇する恐れがあるでしょう。

日本はエネルギー資源を輸入に頼っており、価格の高騰などの恐れも考えられます。省エネを意識した生活に切り替えることで、安定した暮らしを続けられるのです。

地球温暖化を招いている

省エネが必要な2つ目の理由は、地球温暖化の問題です。エネルギーを得るために石油や石炭などを燃やしていますが、エネルギーを大量消費すると大量の二酸化炭素が排出されます。二酸化炭素は地球温暖化の原因を招いているとされており、海面上昇や気温上昇などの問題を引き起こしているのです。

自然環境が変化すると居住環境にも大きな影響が出るでしょう。省エネを意識した生活に切り替えることで地球温暖化を食い止められます。

家庭でも省エネを意識した生活が求められる

省エネを意識した生活は家庭でも実践できます。ここでは、現在の家庭エネルギーの状況や家庭で省エネを意識した生活を送るための動向について紹介します。

増加する家庭エネルギー

1973年と2018年を比較した場合、家庭エネルギーは約2倍に増えています。家庭エネルギーが増えた主な原因はライフスタイルの変化と核家族化による世帯数の増加です。東日本大震災が発生後には省エネが叫ばれ始めましたが、以前と比較した場合には消費量が増えていることがわかるでしょう。

家庭エネルギーでは動力が照明の消費がもっとも多く、続いて給湯、冷房、暖房などで多くのエネルギーを消費しています。

2016年には建築物省エネ法がスタート

日本では省エネを推進するために2016年4月に「建築物省エネ法」が施行されました。新築や増改築をする建物を対象とした法律で、一定の省エネ性能が認められた建物については容積率の特例といったメリットを受けられるのです。

また、2017年には新たに規制措置が加わり、300平方メートル以上の建築物では省エネ計画の届出をしなければなりません。さらに、法律に適合しない場合には、所管行政庁による計画の変更の指示や命令ができるようになりました。

省エネ住宅なら補助金が受けられる可能性がある

政府ではエネルギーの無駄を排除した省エネ住宅の推進をしています。省エネ住宅の新築やリフォームを対象とした補助金制度も用意しており、一定の条件をクリアした場合には補助金や給付金を受け取れるのです。現在では省エネ住宅に関するさまざまな補助金制度があるため、興味のある方は施工業者に相談してみるのがよいでしょう。

これからの時代には省エネ住宅がおすすめ

地球環境に配慮しながら快適な暮らしを続けるには省エネ住宅の新築やリフォームがおすすめです。ここでは、省エネ住宅の2つの魅力について紹介します。

断熱施工

1つ目の魅力は断熱施工によって、四季を問わず快適に過ごせることです。断熱とは外気の温度や熱を室内に伝えにくくする施工のことで、外壁、屋根、窓などに断熱材や保温材などを設置します。

断熱リフォームをすれば部屋ごとの温度差を解消できる、カビの発生を抑えられる、窓の結露を防ぐなどの効果があります。

水回りの省エネ

2つ目の魅力は水回りの施工によって、毎月の支出を抑えられることです。浴室、キッチン、トイレでは大量の水を消費しますが、節水トイレや節水水栓などを設置すれば水道の使用量を減らせるのです。

また、高断熱の浴槽を使用すれば、高い保温力によっていつでも温かな状態で入浴を楽しめます。快適な生活を送りたい方は省エネ住宅を検討するのがよいでしょう。

まとめ

国内ではエネルギーの無駄を排除した暮らしが求められており、新築やリフォームでも省エネを意識する方が増えています。省エネ住宅に切り替えれば、毎月の支出を減らすだけではなく、地球環境に配慮した生活を送れるでしょう。

省エネ住宅をお考えの方は信頼できる施工会社に相談するのがよいでしょう。「株式会社 正建工業」は省エネ住宅に関する知識を有しており、全てのお客様に満足していただける施工が可能です。地球の環境を守るための17の目標が記載されたSDGsにも積極的に取り組んでおり、地球環境を守るための建築を推し進めています。兵庫県内で省エネ住宅に興味のある方は「株式会社 正建工業」にお問い合わせください。

テレビや新聞などのメディアでも目にすることの多いのが、「SDGs」です。大手企業に限らず、最近では中小企業の中にも、積極的にSDGsに取り組んでいるところがあります。

最近では建築業界でも、積極的にSDGsに取り組んでいます。SDGsを取り入れた店舗の、改装を提案しているのです。そこで今回の記事では、SDGsを取り入れた店舗に改築するためのアイデアを解説していきましょう。

店舗でSDGsを取り組むことのメリット

SDGsとは「Sustainable Development Goals」の頭文字を取った略称のことです。2030年までに努力すべき17の目標のことです。

目標には「すべての人に健康と福祉を」「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」や、また「気候変動に具体的な対策を」などがあります。店舗で取り組むとどのようなメリットが得られるのかを、知りたいという方もいるでしょう。ここではSDGsを取り組むことの、4つのメリットについてご紹介します。

ビジネスチャンスを増やすきっかけになる

ひとつ目のメリットは、SDGsに取り組んでいる新しいパートナーを増やせることです。これがビジネスチャンスを増やすきっかけになります。

SDGsは世界で取り組んでいる目標であり、国内でも多くの企業・行政・NPO・教育機関などが賛同しています。同じ課題を解決したいというパートナーを作れるため、新たな事業を創出する機会へとつながるのです。店舗で新たな戦略を考えている方は、SDGsを通して事業を推し進めるのがよいでしょう。

店舗のイメージアップにつながる

ふたつ目のメリットはSDGsに積極的に取り組んでいることをアピールすれば、店舗のイメージアップにつなげられることです。安定した売上を続けるには、お店のイメージアップが大切です。最近は多くの方がSNSを利用しており、よいイメージを多くの人に与えられれば店舗の売上もアップします。

SDGsの目標は環境保護・ジェンダー平等、気候変動・貧困などです。多くの方が関心をもっているテーマがあります。目標に対して真剣に取り組んでいることをアピールできれば、好印象を得られるでしょう。

人材確保につながる

3つ目のメリットは積極的にSDGsに取り組むことで、優秀な人材を確保できることです。SDGsは最先端の取り組みであり、真剣に取り組むことで店舗のイメージを高められます。SDGsに取り組みたいという方も多く、優秀な人材を集めやすいでしょう。SDGsを取り入れた戦略は、安定した店舗経営を目指す方にもおすすめです。

取引先との関係を強化できる

4つ目のメリットは真剣にSDGsに取り組むことにより、取引先との関係を強化できることです。SDGsは社会的貢献や責任をはたすうえで、大切な役割をもっています。さまざまな企業が賛同をしており、取引先がSDGsに積極的に取り組んでいるケースもあるでしょう。SDGsに取り組むことで、店舗の周辺の地域からのサポートを受けやすくなるのです。

SDGsを取り入れた店舗に改築するための3つのアイデア

店舗の中にはSDGsを店内に取り入れたいものの、どのように改装すればよいのかわからないという方も、いるのではないでしょうか。ここではSDGsを取り入れた店舗に改築するための、3つのアイデアをご紹介します。

補修や設備の入れ替え

ひとつ目のアイデアは古くなった設備を補修したり、新しい設備に入れ替えたりすることです。店舗の壁紙や床は時間の経過とともに、傷や汚れが目立つようになるでしょう。また空調機器や厨房機器も使用状況によっては壊れることがあり、防水加工が低下してしまうこともあります。

補修や設備の入れ替えは、比較的短時間で行えます。SDGsを意識するなら、天然素材を使用した床に張り替えることがあげられるでしょう。また内装やテーブルなどをリサイクルボードや森林認証のある、木材を使用するなどのアイデアがあります。

店舗デザインを変更する

ふたつ目のアイデアは、既存のデザインから時代に合わせた新しいデザインに変えることです。店の雰囲気を変えられるため、新たな顧客を獲得するきっかけになるでしょう。壁紙が貼り替えるタイミングに合わせて、これまでとは違う色やデザインを取り入れるのがおすすすめです。

SDGsを意識するなら、防腐剤や接着剤を使用しない漆喰などの壁に変える、自然素材を取り入れたデザインにするなどの方法があります。

ゼロから店舗を作りなおす

3つ目のアイデアはゼロから、新たに店舗を作りなおすことです。何年も営業を続けていると、店舗に見慣れてしまうという問題があります。固定客でも新たにオープンした店舗に足を運ぶようになり、客足が遠のいてしまうというケースもあるでしょう。店舗の雰囲気を大きく変えたいときには、新たにリニューアルするのがよいでしょう。

SDGsを意識するなら、時代に合わせた店作りが大切です。店内にキッズスペースを設けたり、車椅子の方でも安心して来店できるように、バリアフリーにしたりするのがよいでしょう。店内照明を消費エネルギーの少ないタイプに取り換えたり、レトロな家具を再利用したりするのもおすすめです。SDGsを意識すれば、新しい顧客の獲得が可能でしょう。

まとめ

店舗でSDGsを取り組めば、店舗のイメージアップにつながり新たな顧客の獲得を期待できます。ビジネスチャンスのきっかけにつなげられるため、売上の増加も望めるでしょう。店舗を改装する際にもSDGsを意識すれば積極的にアピールできます。

「株式会社 正建工業」は新築の建築・リフォーム、店舗改装を行っております。SDGsにも積極的に取り組んでいるのです。SDGsを意識した改装も行っており、デザインだけではなく使いやすさも考えた施工をしております。加西市周辺で店舗の改装をお考えの方は、ぜひとも「株式会社 正建工業」にお問い合わせください。

快適な暮らしを構築するには、定期的なリフォームが欠かせません。劣化したり汚れたりした構造物を修繕すれば、新築と同じような状態を保てるからです。

最近では通常のリフォームに加えて、耐震リフォームにも注目が集まっています。そこで今回の記事では、耐震リフォームの必要性や施工の流れについて詳しく紹介します。

耐震リフォームが必要な理由

耐震リフォームが必要な理由は大きく分けて2つです。ここでは、それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。

大地震はいつ発生するかわからない

2011年の東日本大震災や1995年の阪神淡路大震災など、日本ではマグニチュード6以上の大きな地震が頻繁に発生しています。

地震が発生する理由は地下にあるプレードのズレです。地球上には複数のプレートがあり、プレートがぶつかると大きな力が発生します。プレートの衝撃によるエネルギーは地上にも伝わり、地震が発生するのです。

日本は4つのプレートがぶつかる地域にあり、諸外国と比べると地震が頻繁に発生しています。快適な暮らしを構築するには耐震性能の高い住宅に住むことが重要です。

古い住宅は倒壊のリスクがある

日本の住宅は建築基準法に沿って建てられています。1950年に制定された建築基準法では、震度5程度の地震にも耐えられるように耐震基準が定められました。また、1978年に発生した宮城県沖で発生した地震を元に、震度6や震度7の地震に耐えられるための新耐震基準が定められています。

阪神淡路大震災では震度6、東日本大震災では震度7が計測されましたが、震度5の揺れに対応している旧耐震基準では倒壊するリスクが高いことがわかるでしょう。古い住宅は倒壊する危険性が高いため、定期的なリフォームが欠かせないのです。

2000年には柱が土台から抜けないように基礎を固めるホールダウン金物の義務化や、バランスのよい体力壁の配置などが耐震基準として定められました。新耐震基準に沿って建てられた住宅についても、定期的に耐震リフォームを検討するのがおすすめです。

耐震リフォームの必要度のチェック方法

地震の発生しやすい地域に住んでおられる方は、耐震リフォームの必要性をセルフチェックしておくとよいでしょう。ここでは、耐震リフォームの方法のチェック方法についてご紹介します。

建てられた時期

1つ目のチェック項目は建てられた時期です。1981年6月1日以前に建てられた住宅は旧耐震基準に沿っており、大地震が発生した場合には倒壊する恐れがあるでしょう。

地震や台風などが発生したときの揺れ具合

2つ目のチェック項目は地震や台風などが発生したときの揺れ具合です。小さな地震や強風が壁に当たっただけでも大きな揺れを感じる場合には、大地震による倒壊のリスクが高いので注意しましょう。新耐震基準に沿って建てられた住宅は、小さな地震で大きな揺れを感じることはありません。

窓の多い家

3つ目のチェック項目は窓の数です。窓は太陽の光を部屋の中に取り込める、部屋の換気が簡単にできるなどのメリットがありますが、耐震性は落ちてしまいます。窓の多い家は体力壁が十分に配置されていない恐れがあるため、耐震リフォームを検討するのがよいでしょう。同じように1階にガレージや倉庫のある住宅についても、補強が必要なケースがあります。

過去に大地震に遭遇した経験がある

4つ目のチェックポイントは過去の大地震の有無です。すでに大地震に遭遇した住宅については基礎や壁にダメージを受けている恐れがあるため、リフォームを検討する方がよいでしょう。大地震が発生する際には前後に余震も発生しますが、頻繁に起こる小さな揺れによってダメージを受けているケースがあります。

過去にリフォームをしたことがない

5つ目のチェックポイントは過去のリフォームの有無です。築年数が長いにもかかわらず、一度も大規模なリフォームをした経験がない場合は、耐震リフォームの必要性を業者に尋ねておくのがよいでしょう。

リフォームをする際には業者により建物のチェックが行われます。過去にリフォームをしていない場合には、目につかない基礎部分に問題が起きている可能性もあるでしょう。プロの目による診断を検討するのがおすすめです。

耐震リフォームの流れ

耐震リフォームを業者に依頼する際には以下の流れで進みます。

現地調査

はじめに施工業者が建物の現地調査をして、実際に目で確認します。主なチェック項目として建物の基礎部分、屋根、外壁、床、テラスなどがあるでしょう。チェックの際にはシロアリの有無など、細かい部分まで確認して調査をします。

耐震診断

現地調査が終わったなら、調査結果に基づいて耐震診断をします。地震の強さを総合的に判断して、耐震リフォームが必要を判断します。

リフォームの施工

建物の状況に合わせて、業者が最適なプランを提案します。施工内容を決めるときは納得した上で判断するのがよいでしょう。契約書を交わした後は施工を行います。

まとめ

いつまでも安心して住み続けるには耐震リフォームが欠かせません。1981年以前の住宅に住んでいる方や過去に大地震に遭遇した住宅に住んでいる方は、リフォームを検討する方がよいでしょう。

耐震リフォームをする際には信頼できる施工業者を見つけるのも重要です。「株式会社 正建工業」は新築やリフォームに関する専門的な知識や技術があり、お客様の希望に添った最適なプランを提供できます。SDGsにも積極的に取り組んでおり、地域の環境や快適な暮らしを意識した施工が可能です。兵庫県内で耐震リフォームをお考えの方は「株式会社 正建工業」にお問い合わせください。